こんにちは、レポトンです
面接で何を聞けばよいのか、逆にどこまで聞くと失礼なのか分からないとお悩みではないでしょうか？応募者としても、答えにくい質問をされて戸惑った経験があるかもしれません。
そこで今回は、面接で聞いてはいけない質問のタブー例と、知りたい情報を確認する適切な聞き方をわかりやすく解説します！
この記事は次のような人におすすめ！
- 面接官として質問内容を見直したい人
- 応募者に不適切な質問をしてしまわないか不安な人
- 面接で答えにくい質問をされたときの対処法を知りたい人
この記事を読むと、避けるべき質問の具体例と安全な言い換え方が分かり、面接で適切なコミュニケーションを取れるようになりますよ
納得できる面接を実現したい方は、ぜひ参考にしてみてくださいね！
それではどうぞ！
1. 面接質問のタブーとは？禁止される理由と基本ルール
面接のタブーとは、応募者の適性や能力と関係がない個人情報を尋ねたり、特定の属性を理由に採否を判断したりする質問です。採用選考は、応募者の職務遂行能力や仕事への適性を基準に行う必要があります。
なぜ聞いてはいけないのか
家族構成、出身地、思想などを聞くと、本人の努力では変えにくい事情が採用判断に影響するおそれがあります。また、質問された側が「答えないと不利になるのでは」と感じれば、実質的に回答を強制された状態にもなります。厚生労働省も、公正な採用選考の観点から、本人の適性・能力に関係のない事項を尋ねないよう示しています。
面接官が守る基本ルール
- その質問は業務上必要な情報か
- 応募者全員に同じ基準で聞けるか
- 回答内容が採否に影響しないと言い切れるか
迷ったときは、質問の目的を「何を知りたいのか」まで分解してみましょう。仕事の継続性を確認したいなら、家族事情を聞くのではなく、勤務条件への対応可能性を確認するのが適切です。
2. 採用面接で避けるべき質問7選
次のような質問は、本人の能力と直接関係しないうえ、差別やプライバシー侵害につながる可能性があります。何気ない雑談のつもりでも、面接では評価と結び付くため注意が必要です。
- 「ご家族はどのような仕事をしていますか」「扶養家族はいますか」
- 「結婚の予定はありますか」「子どもを持つ予定はありますか」
- 「出身地はどこですか」「実家はどの地域ですか」
- 「持病や通院中の病気はありますか」
- 「何教を信仰していますか」「政治についてどう考えますか」
- 「どの政党を支持していますか」「組合活動をしていますか」
- 「自宅は持ち家ですか」「ローンはいくら残っていますか」
これらは、応募者の生活背景や信条を知る質問です。業務に必要な配慮を確認する場面であっても、病名や家庭事情を詳しく聞くのではなく、実際に必要な勤務条件や配慮の内容に絞ることが大切です。
3. 聞いてしまった場合に起こるリスクと企業の対応
不適切な質問は、応募者との信頼関係を損ねるだけでなく、企業の採用活動全体に影響します。面接官個人の失言として済まず、企業の姿勢そのものだと受け止められることもあります。
企業が負う主なリスク
- 応募辞退や内定辞退が増える
- 口コミやSNSで企業イメージが悪化する
- 採用基準の公平性を疑われる
- 社内のコンプライアンス問題に発展する
質問してしまったときの対応
まず、質問が不適切だったと気付いた時点で謝罪し、「回答は不要です」と明確に伝えます。その情報を評価に使わないことも説明し、面接記録には必要以上に個人情報を残さないようにします。
その後は、採用担当者や責任者に事実を共有し、評価への影響がないかを確認します。再発防止のため、質問項目を見直し、面接官向けの研修や評価基準の統一を行うことも重要です。応募者から指摘を受けた場合は、言い訳をせず、会社として誠実に対応しましょう。
答えにくい質問をしてしまったら、話題を変えて終わりにするより、謝罪と評価に使わない説明まで行うのが大切です。
4. 知りたい情報を確認する適切な質問への言い換え
タブーになりやすい質問の多くは、採用側が知りたい目的そのものは正当です。問題は、目的に対して私生活へ踏み込みすぎた聞き方をしている点にあります。確認したい内容を業務上の条件に置き換えましょう。
家庭事情ではなく勤務条件を聞く
「結婚や出産の予定はありますか」ではなく、「当社では繁忙期に残業が発生する場合があります。勤務条件について確認しておきたい点はありますか」と聞きます。家族の協力や予定を尋ねず、本人が勤務条件をどう受け止めているかを確認する形です。
健康状態ではなく必要な配慮を確認する
「持病はありますか」と聞く代わりに、「業務を行ううえで、職場に必要な設備や勤務上の配慮はありますか」と尋ねます。病名や治療内容ではなく、業務遂行に必要な情報だけを扱うのがポイントです。
属性ではなく経験や意欲を聞く
質問を作るときは、「その答えが採用後の業務にどう役立つのか」を説明できるか考えると安全です。「これまで力を入れたこと」「困難をどう乗り越えたか」「応募職種で生かせる経験」などは、適性を確認しやすい質問です。
5. 応募者が不適切な質問を受けたときの対処法
不適切な質問を受けても、その場で無理に詳しく答える必要はありません。まずは落ち着き、質問が仕事と関係するのかを確認しましょう。回答を断ることは、選考を受ける立場として失礼な行為ではありません。
面接中にできる返し方
「その点は業務に関係する内容でしょうか」「勤務条件に関する質問であれば回答できますが、個人的な事情については控えさせてください」と伝える方法があります。直接断りにくい場合は、「仕事に必要な範囲でお答えします」と前置きして、職務に関係する話へ戻しましょう。
面接後に確認すること
- 質問された日時や面接の段階
- 質問の内容と面接官の発言
- 自分がどのように回答したか
記録をもとに、採用担当窓口へ「質問の意図を確認したい」と問い合わせることもできます。選考を続けるか迷う場合は、大学のキャリアセンターや就職相談窓口に相談しましょう。質問の内容だけでなく、面接全体の雰囲気や説明された労働条件も含めて判断すると、自分に合う企業か見極めやすくなります。
まとめ
面接で避けるべき質問と、適切な対応を整理すると次のとおりです。
- 家族、出身地、思想、健康状態など、職務と関係のない質問は避ける
- 知りたい目的を勤務条件や経験に置き換えて確認する
- 質問してしまった場合は謝罪し、評価に使わないことを伝える
- 応募者は答えたくない質問を断り、必要に応じて相談する
面接は、企業が応募者を評価するだけでなく、応募者も職場を見極める場です。面接官なら質問項目を見直し、応募者なら気になった発言を記録して、納得できる選考につなげていきましょう。
