三面等価の原則の意味
一国の経済が1年間に新たに作り出した価値を、どの産業が作り出したかを示す生産国民所得、どう分配されたかを示す分配国民所得（賃金・給与、営業余剰等）、その所得がどう使われたかを表す支出国民所得（消費、固定資本形成、在庫増加等）の3つの側面を解剖的に分析し、本来であれば同じものと考えられるものを異なる面でとらえたものである。これら3つの所得、すなわち生産国民所得・分配国民所得・支出国民所得は等しくなる必要がある。これが三面等価の原則である。現実の国民所得の計算は誰がどれだけの所得を得たかという経済主体から見た側面と物から見た側面があり、統計的誤差が生じる。そのうち政府収支は最も正確で、雇用者所得とその支出に関する項目がこれにつづき、企業所得、特に在庫品の増減とサービス産業県連の数値は正確度が落ちると考えられる。なお、同用語は都留重人によって初めて用いられた。
例文
三面等価の原則はマクロ経済学の基本中の基本だ。
三面等価の原則は事後的に成立するもので、事前に確定している訳ではない。
三面等価の原則において、生産・分配・支出が過不足なく一致するという意味ではない。
